飲み会や食事会などで欠かせないアルコール。
毎日のように口にしている人も多いのではないでしょうか。
しかし、過度な摂取は健康リスクを高めたり、日常生活や仕事に支障をきたしたりします。
また、自分では大丈夫と思っていても、体内のアルコールが消失するには意外と時間がかかります。
そのため、知らないうちに病気になっていたり、飲酒運転をしたりするかもしれません。
そこで今回は、アルコールによる健康障害の内容や1日のアルコール摂取量の目安について解説します。
アルコールとは何か
アルコールとはお酒の主成分であり、「酔い」などの状態をもたらします。
基本的には【アルコール=お酒】と考えられますが、日本の酒税法上、1%以上のアルコールを含む飲み物を酒類と定義しています。
一方で、殺菌作用もあり、感染防止を目的として使用されることも多いです。
特に度数65%などの日本酒は、厚生労働省が定める「高濃度エタノール製品」として販売されています。
アルコールによる健康障害には何があるのか
ことわざには「酒は百薬の長」とありますが、現在では過度な飲酒は健康リスクを高めるとされています。
また、体質によっては受け付けない人もいるため、摂取には注意しなくてはいけません。
厚生労働省による情報提供サイト「e-ヘルスネット」では、以下のようなアルコールによる健康障害を提示しています。
- 急性アルコール中毒
- 肝臓病
- 膵臓病
- 循環器疾患
- メタボリックシンドローム
- 認知症
- がん
急性アルコール中毒になると、意識が曖昧になり、状態が悪化すると死亡に至るケースも少なくなりません。
また、日常的に過度にアルコールを摂取すると、内臓にも負担がかかります。
さらに、ビールや日本酒などは糖分が高めです。
それぞれ100mL当たりに含まれる糖質は、ビールで3.1g、日本酒で4.9gといわれています。
特に多いのは梅酒で、21.7gが糖質です。
生活習慣病とも関連が高いとされており、適度に嗜むという習慣や意識付けが必要でしょう。
適量は?健康リスクから見る摂取量の目安
では、適切なアルコールの摂取量とはどのくらいなのでしょうか。
もちろん個人差はありますが、大人が1日に平均して摂取してもいい純アルコールは20g程度とされており、目安は以下の通りです。
- アルコール度数5%のビール:500mL(中ジョッキ1杯)
- 焼酎:100mL(コップ半分ほど)
- 日本酒:180ml(1合)
- ウイスキー:60ml(ダブル1杯)
- 7%のチューハイ:350mL
- ワイン:200mL(小グラス2杯)
具体的な量にしてみると、意外と少ないことがわかります。
歓送迎会や飲み会などに参加したり、日頃の嗜みとしている人からすれば、たったそれだけ?と感じるのではないでしょうか。
しかし、これ以上の摂取が毎日続くと体内にも負担がかかり、健康リスクが高まります。
そのため、週に2日程度の休肝日が必要であるとも言われています。
意外と抜けないアルコール!アルコール検知器でしっかりチェックすることが重要
過度の摂取は、健康リスクの高まりだけではありません。
実はアルコールは意外と抜けにくいのです。
アルコールは、飲酒後7~8時間ほど体内に残っていると言われており、お酒に弱い人などは、さらに時間がかかることも考えられます。
そのため、深夜まで飲酒していると朝になっても体内にアルコールが残っているかもしれません。
飲酒運転が社会問題となっている現代において、業務開始前のアルコールチェックをしっかりとおこなっている企業は多くあります。
飲酒運転は本人だけでなく、周囲にも甚大な被害をもたらすため、徹底した管理が必要です。
個々人が適切な飲酒量を把握することも大切ですが、本人は大丈夫と思っていても、実は体内にアルコールが残っていた、という状況も考えられます。
そのため、企業様においては、導入の際は精度の高いアルコール検知器を選んでください。
それにより、従業員の安全が守られ、企業としてのコンプライアンス意識の高さも社内に伝達することができるようになります。
まとめ
アルコール摂取は適切な量を心がけることと、徹底したチェック体制のもとで楽しもう!
健康リスクや適切な摂取量などについて解説しましたが、いかがでしたでしょうか。
飲み会や食事の際、アルコールは欠かせない存在です。
しかし、過度な摂取は健康障害を生み出してしまいます。
また、アルコールが抜けないことで、翌日の仕事に支障をきたすかもしれません。
そのため、個人レベルでの意識も大切ですが、企業においては本人が気ついていない状況も想定した上でアルコール検知を徹底することも必要。
精度の高いアルコールチェッカーの導入はコストがかかったり、利用するにあたって仕組みの構築をしたり、現場の負担も大きくなります。
しかし、企業様には従業員や周囲の安全を守る義務もあります。
企業様に応じて、適切なアルコール検知器は異なります。
アルコール検知器の導入を検討されている場合は、ぜひ一度ご相談ください。